“Facebook広告ってまだ効果あるの？”の記事でも触れましたが、先日、日本各地のIT関連の会社が集まり、デジタルマーケティングの集客効果を発表するセミナーに参加してきました。

前回の記事でも書いたように、デジタルマーケティングは建築業界において、積極的に取り組む社長とそうでない社長にきっぱり別れます。

取り組まない社長がよく言う意見は、「デジタルに疎い」「今までもアナログで集客してきたし、デジタルなど必要ない」というもの。

アナログ戦術で多くの結果を出したアナログ大好き人間な僕としては、その気持ちは痛いほどわかります。

 

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デジタルマーケティングに取り組む社長の共通点

 

逆に積極的に取り組む社長に多いのは、いい意味で「面倒くさがり」だと言うこと。

デジタルマーケティングの導入で多いのは圧倒的にマーケティングオートメーションですが、僕自身も最初に導入した時は「自動化」に大きな魅力を感じたのがきっかけでした。

そして、導入してみての率直な感想は「あ、これすげーわ…」「やべ、これもすげーわ…」というものばかり。

マーケティングオートメーションは営業マンがやっていたことをデジタル化するだけなので、やってみるとそう難しいことはありません。

なのにレバレッジはガンガン効くし、人間と違ってミスをすることもない。ツールにもよりますが、おそらく多くの会社で導入による効果を見込めると思います。

とはいえ、社長自身に文理融合マインドがなければ、おそらく会社にデジタルマーケティングが導入されることはないでしょう。

そして、そもそも興味がなければ文理融合もクソもあったもんじゃない(笑)。

そこで今回は、少しデジタルにも興味を持ってもらえたら…という期待も込めて、知名度のあるLINE＠の現状についてお話したいと思います。

 

一般ユーザーがLINE＠に追いついてきた

 

実は昨年までは「まだ早すぎる」という理由で、僕は建築業界で本格的にLINE＠を使うことには否定的でした。

去年の時点ではユーザーがLINEを通して売り込みを受けることにまだ慣れておらず、ツールが市場の3歩先を進んでいるような状態だと判断していたんです。

実際にうちの顧客企業でも導入している会社は多いのですが、どこも思ったような結果は出ず、なかば放置しているような状態でした。

 

現在は「1歩半先を歩んでいる状態」

 

今回のセミナーでは日本トップのLINEの専門家のお話が聞けたのですが、その方によると、どうやら現在は「1歩半先を進んでいる状態」にまでユーザーの意識との乖離がなくなってきたとのこと。

LINE＠といえば飲食店や治療院などが積極的に取り入れているイメージでしたが、工務店でもLINE＠経由での資料請求が月に100件を超える会社が出てくるなど、建設業界でも効果を出している事例があるそうです。

 

メールアドレスの利用が淘汰されるかも

 

この話を聞いて僕は、今までは「LINEは友人同士でやり取りをするもの」という考えだったユーザーが、少しずつ「アドレスを使うくらいならLINEで済ませたい」という考えに変わってきているのかな…と感じました。

若年層を中心に、プライベートで使うメールアドレスを持たない人は確実に増えてきています。

さらに電話が嫌いという人も一定数いるので、資料請求や電話での問い合わせは彼らにとっては非常に高いハードルです。

それに対してLINEは日常的に使っていて、ちょっとした質問もチャット感覚で気軽に問い合わせることができる。だったら、企業にもLINEで問い合わせができたらいいのに…。

と、このような需要を逃さずに取り込もうとする会社が、これから伸びていく可能性は十分にあるのではないでしょうか。

しかも、LINEのアクティブユーザー数は月間で7300万人以上もいます。もはや使っていない人を探すほうが難しい状況で、いつかメールアドレスに取って代わる可能性だって十二分にあるはずです。

 

中途半端な導入はしないほうがいい

 

とは言ったものの、今回のLINE＠のようなデジタルマーケティングの活用は、中途半端な気持ちで取り組むぐらいなら、導入を見送った方がいいと僕は思います。

もちろん、導入による効果は決して小さくないでしょう。

既存客にDMを送っている会社であれば、もしかしたら今後はLINE＠から送った方が反応が良くなるかもしれません。もちろんDMとLINE＠の両方でアプローチをかければ、DMのみの場合と比較して確実に反響数の増加が見込めます。

建築業界はデジタル化が遅れているので、他社に先駆けて導入するだけでもチャンスです。それに以前の記事でも述べたように、Amazonのような異業種が差別化要因をもって参入してきても、デジタルの知識があれば何とか太刀打ちできるでしょう。

※以前の記事はこちら
→大手による業界再編に負けない方法

とはいえこのようなデジタルマーケティングツールは、導入するとなるとやはり専任の社員が必要です。（誤解のないように言うと、ほとんどのツールにおいてスキルは不要です。）

それに社長自身もGoogleAnalytics程度はチェックできないと、部下に何かを言われても意思決定を下すことが出来ません。

となると、社長自身が中途半端な気持ちで導入することは絶対にNG。

やると決めたら、同業他社よりも結果を残すまで圧倒的に使いこなすくらいやり切る気概が必要でしょう。

いつの時代もそうですが、新しいツールは生かすも殺すも社長の判断一つで決まります。今回、あなたはどのような判断を下しますか？